屋外広告とは？種類・費用と事例、規制についてもわかりやすく解説 

目次

• 屋外広告とは
• 屋外広告の種類と料金
• 掲出までの流れ
• 屋外広告の活用事例
• 屋外広告の規制と注意点
• まとめ

屋外広告とは 

屋外広告とは、街なかや道路沿いなどの屋外空間に、一定期間設置される広告のことを指します。通勤や買い物の途中など、日常の移動中に自然と目に入りやすく、生活動線上で高い視認性を発揮するのが特徴です。 

代表的な例としては、ビルの壁面や屋上に設置された看板・デジタルサイネージ、街路沿いの電柱広告、屋根付きのバス停に設置されるバスシェルター広告などです。こうした広告は、通行人やドライバーに繰り返し見られることで、商品やサービスの認知向上につながりやすいというメリットがあります。

なお、屋外広告は「OOH（Out Of Home）広告」と呼ばれるカテゴリーに含まれる媒体のひとつです。OOH広告には、駅構内や電車内で見られる交通広告に加え、映像や音声を活用したデジタルサイネージなども含まれます。なかでも屋外広告は、「屋外に恒常的または一定期間設置される広告媒体」の総称で、静的な看板から動的なデジタル表示まで多様な形式があります。エリア特性に合わせた訴求に適している点が特徴的です。

屋外広告の種類と料金

屋外広告にはさまざまな種類があり、それぞれ掲出場所や料金が異なります。
ここでは代表的な媒体を紹介します。

媒体名	掲出場所	掲出期間	料金相場
屋外看板	ビル壁面、屋上、幹線道路沿いなど	数ヶ月〜1年以上	月額数十万～100万円以上
屋外ビジョン	渋谷・新宿・大阪などの繁華街、駅前大型ビジョン	1週間〜1ヶ月	15秒×4回/時×1週間で30万〜100万円以上
電柱広告	住宅街、生活道路、通勤・通学路など	年間契約が主流	年間2万〜5万円前後／1本
バスシェルター広告	バス停の屋根・側面・背面など、都市部や住宅地のバス停周辺	2週間	1面あたり5万〜25万円程度

ここからは、個別の特徴や活用シーンについて詳しく解説していきます。

屋外看板

媒体名	設置場所	掲出期間	料金相場
屋外看板	ビル壁面、屋上、幹線道路沿いなど	数ヶ月〜1年以上	月額数十万～100万円以上

建物の外壁や屋上、道路沿いなどに設置される、静止画を用いた広告媒体です。屋外広告のなかでも特に広く普及しており、街中で目にする機会が多いのが特徴です。

掲出場所としては、ビルの壁面や屋上、ロードサイドなどが一般的で、看板のサイズや設置位置によって訴求力には大きな差が出ます。屋外看板は長期掲出に向いており、通行人に繰り返し見られることから認知度の向上やブランドの定着に効果を発揮する媒体です。

また、デザインや色使い、コピー表現によって印象が大きく変わるため、店舗誘導や企業ブランディングに活用されるケースも多く見られます。

屋外ビジョン

媒体名	設置場所	掲出期間	料金相場
屋外ビジョン	渋谷・新宿・大阪などの繁華街、駅前大型ビジョン	1週間〜1ヶ月	15秒×4回/時×1週間で30万〜100万円以上

屋外ビジョンとは、大型LEDディスプレイを使用した映像広告のことで、「街頭ビジョン」や「大型ビジョン」とも呼ばれます。動画や音声、動きのある表現が可能で、非常に高い視認性とインパクトを備えた媒体です。

たとえば、渋谷のスクランブル交差点、新宿駅前、大阪・梅田エリアなど、人通りの多い繁華街に多く設置されており、放映は時間単位・回数単位で契約できるため、短期キャンペーンや新商品のローンチなどにも適しています。

また、SNSでの話題化や拡散が狙える点も特徴のひとつで、屋外とデジタルを掛け合わせた施策により、オンラインとの相乗効果を生み出すことも可能です。

電柱広告

媒体名	設置場所	掲出期間	料金相場
電柱広告	住宅街、生活道路、通勤・通学路など	年間契約が主流	年間2万〜5万円前後／1本

電柱広告は、地域密着型の媒体として、多くの企業や店舗に活用されています。住宅街や生活道路、通勤・通学路など、日常的に人が通る場所に設置されるため、住民の目に自然と触れやすいのが特徴です。

広告の形式には、電柱の横に飛び出す「袖看板」や、柱を囲う「巻看板」などがあり、設置環境や目的に応じて使い分けることができます。契約は年単位が多く、月額換算では比較的コストを抑えられる点もメリットです。

特に、病院や学習塾、不動産業など、地域内での認知を重視する業種にとっては、高い効果が期待できる媒体といえるでしょう。

バスシェルター広告

媒体名	設置場所	掲出期間	料金相場
バスシェルター広告	バス停の屋根・側面・背面など、都市部や住宅地のバス停周辺	2週間	1面あたり5万〜25万円程度

バスシェルター広告は、都市部や住宅地のバス停に設置される静止画タイプの屋外広告媒体です。掲出場所はバス停の屋根や側面、背面などで、通勤・通学・買い物など日常の生活動線上に位置するため、生活者の目に自然と触れやすいのが特徴です。

特に、目線の高さに設置されるため視認性が高く、バスの待ち時間などにじっくりと見られる機会も多く、消費者の注目を集めやすい媒体です。交通量や人通りの多いエリアのバス停では、エリア特性に合わせた訴求に効果を発揮し、繰り返し接触することで認知度やブランド定着にも寄与します。

また、比較的コンパクトなサイズながらも、デザインやコピー次第で強い印象を与えることができ、店舗誘導やキャンペーン告知などにも活用されるケースが多く見られます。地域ターゲティングを重視したプロモーションに適した媒体です。

DOOHとは

DOOH（Digital Out of Home）とは、デジタル技術を活用した屋外広告や交通広告を指します。街頭ビジョンや駅構内のデジタルパネル、電車内モニターなどが代表例で、映像や音声を使った動的な訴求が可能です。

特に大きな特徴は、時間帯や曜日、天候などに応じてリアルタイムで配信内容を切り替えられる柔軟性にあります。デジタル広告のため視認性にも優れており、商品やブランドの魅力を直感的に伝える手段として効果的です。

そのため、飲料・化粧品・エンタメ・自動車など、BtoC向けの商材を扱う企業のプロモーションに多く活用されています。

さらに、キャンペーンやイベント告知といった短期間で注目を集めたい施策にも適しており、話題性のある広告展開が期待できるでしょう。

掲出までの流れ

ここでは、一般的なスケジュール感と各段階での役割分担をわかりやすく解説します。
電車広告の掲出は、出稿の検討・相談から掲出・掲出後対応まで5つのステップで進行し、全体で約3〜6ヶ月の準備期間が必要です。特に審査や制作にかかる期間を考慮し、余裕を持ったスケジュールを組むことが成功の鍵となりますので、以下、各ステップの詳細と期間目安について参考にしてください。

• Step1：出稿の検討・相談（広告主）
  広告の目的やターゲット、予算、希望エリアなどを整理し、広告代理店に相談して実現可能性やスケジュール感を確認する段階。掲出希望時期の6ヶ月前には相談を始めるのが理想的です。
  特に、人気媒体では早期に枠が埋まるため、早めのアクションを心がけましょう。春の新生活時期や年末年始などの繁忙期を狙う場合は、さらに早い段階からの準備が必要になりますのでご注意ください。

• Step2：媒体選定・企画立案（広告代理店）
  ターゲットや目的に応じた最適な媒体を選定し、掲出駅や路線、期間、表現方法などを代理店が企画します。必要に応じて、複数媒体の組み合わせやクロスメディア施策も検討する段階です。

• Step3：デザイン制作・広告審査（広告主+広告代理店）
  掲出媒体に合わせたデザイン制作を行い、掲出前に鉄道会社による広告審査を受けます。審査期間の目安は1〜2週間程度ですが、審査基準は鉄道会社ごとに異なるため事前確認は必須です。
  電車広告では特に表現制限が厳しく、誇張表現や刺激的な表現はNGとされる傾向があります。また、業種によっては掲載そのものが制限される場合もあるため、企画段階からガイドラインを確認しましょう。

• Step4：入稿・掲出準備（広告主）
  完成データを鉄道会社や印刷会社に入稿し、掲出に向けた施工や設置準備を行います。入稿形式や締切は媒体ごとに異なるため注意が必要です。
  特に車体広告（ラッピング広告やトレインジャック）の場合は、施工に時間がかかるうえ、掲出日が近づくと変更が難しいため、スケジュール管理は余裕を持って行いましょう。

• Step5：掲出・掲出後対応（代理店）
  掲出当日の現地確認や設置状況の報告を行い、掲出終了後の撤去手配や報告書提出まで対応します。掲出後の効果測定や次回施策へのフィードバックも重要な要素です。
  継続的な訴求を希望する場合は、再掲出や他媒体展開も検討できます。電車広告の効果を最大化するためにも、掲出期間中の状況確認と掲出後の分析を積極的に行いましょう。

OOH広告、とりわけ屋外広告は、綿密な準備と専門的なサポートがあれば、高い広告効果を発揮できる媒体です。掲出期間中の設置状況確認やトラブル対応、掲出終了後の撤去手配や報告書提出、継続的な訴求を希望する場合の再掲出や他媒体への展開提案まで、「掲出して終わり」ではなく広告効果の最大化と次の施策につなげる支援が欠かせません。

オリコムでは、屋外広告の企画から掲出後のフォローまで、豊富な経験と実績をもとに一貫したサポートを提供しています。初めての出稿で不安を感じる方も、経験豊富な専任担当者が丁寧にサポートいたしますので、ぜひお気軽にご相談ください。

屋外広告の活用事例

ここでは、屋外広告を活用した企業の事例をご紹介します。
実際にどのような目的で広告を掲出し、どんな工夫を行い、どのような成果が得られたのかを知ることで、自社で活用する際のイメージをより具体的に描くことができるはずです。
屋外という公共性の高い空間ならではの訴求力や、掲出場所・媒体選定による工夫、他チャネルとの連携なども含めて、施策設計のヒントとしてご覧ください。

電機メーカー企業のブランディング

• 目的：
  企業の存在意義（Purpose）の認知拡大と社員の意識醸成
• 実施内容：
  渋谷スクランブル交差点の大型ビジョン7面をジャック
  ブランドカラーで街全体を染める演出
• 実施期間：
  2025年9月25日〜28日（4日間）
• 成果：
  社内アンケートで社員の約9割がPurposeに共感
  SNSやメディアで話題化

屋外広告を検討する際のポイント

屋外広告を効果的に活用するには、掲出の目的やターゲット層を明確にしたうえで、媒体の特性や費用対効果を踏まえて戦略的に設計することが重要です。ここでは、屋外広告を検討する際に押さえておきたい主なポイントを紹介します。

まず、新商品の認知拡大やブランドの認知向上、店舗への来店促進といった目的によって、適した媒体や掲出方法は異なります。たとえば、地域密着型の医院や学習塾などは、生活圏内で繰り返し視認される電柱広告との相性が良い一方、幅広い層に向けた訴求には、都市部の大型看板や屋外ビジョンといったインパクトのある媒体が効果を発揮します。

また、媒体を選ぶ際は、掲出費用だけでなく「どれくらいの人に届くか（視認者数）」とのバランスを見ながら判断することが大切です。単価が安くても通行量が少なければ効果は限定的になりかねません。通行量や交通動線を踏まえて、掲出エリアや設置場所を見極めましょう。

さらに、広告の目的やキャンペーンの内容によって、短期と長期の出稿を使い分けるのも有効です。たとえば、イベントやセールなど一時的な告知には短期出稿が向いており、ブランドイメージの定着を狙う場合は、長期間の掲出による反復訴求が効果的です。

このように、屋外広告の成果を最大化するには、「誰に」「何を」「どこで」「どれくらいの期間」伝えるのかを明確にしたうえで、目的や商材特性に合った媒体・エリアを選定することが成功のカギとなります。

屋外広告の規制と注意点

屋外広告を掲出する際には、各地域で定められた条例に従わなければなりません。
条例は、景観や安全性への配慮を目的とした法的なルールです。そのため、適切な手続きを踏まずに設置を行うと、撤去命令や罰則の対象となる場合もあります。
ここでは、広告主が押さえておくべき基本的な規制と注意点を解説します。

屋外広告物条例とは

屋外広告物を安全かつ適切に掲出するための法的根拠となるのが、「屋外広告物条例」です。たとえば東京都の場合は「東京都屋外広告物条例」に基づき、屋外広告のサイズや設置場所、デザイン、安全性などが細かく定められています。
この条例の目的は、良好な景観の形成、公衆の安全確保、さらには都市の美観や防災性の向上など、多岐にわたります。

許可申請と禁止区域の確認

屋外広告を設置する際は、原則として事前に自治体へ許可申請を行う必要があります。設置する場所が属する区・市町村が管轄となり、申請にあたっては以下の点を確認しましょう。

• 都市計画区域や景観保全区域など、掲出自体が禁止されている「禁止区域」がある
• 橋・電柱・信号機など、広告を設置できない「禁止物件」が定められている
• 設置には申請書類の提出や手数料の支払い、掲出可能期間の制限など、複数の条件を満たす必要がある

掲出が可能な場合でも、サイズや形状、掲出場所に関する基準を満たす必要があるため、広告のデザイン段階から条例を意識して設計すること重要です。

掲出後の安全管理と管理者の設置義務

屋外広告は設置して終わりではなく、その安全管理責任は広告主にあります。掲出後も定期的な点検・補修・老朽化対策が必要であり、万一事故が発生した場合には責任を問われるケースも。

特に、高さ4mまたは表示面積10㎡を超える一定規模以上の広告物については、「屋外広告物管理者（有資格者）」の設置が義務付けられている点にも注意が必要です。

自治体ごとのルールに注意

屋外広告に関する規制は、基本的に都道府県単位で定められていますが、自治体ごとに独自のルールやガイドラインが加わるケースも多いです。
たとえば東京都では、「東京都屋外広告物条例」が適用されますが、八王子市や町田市は独自の条例を制定しており、申請方法や許可基準が異なります。
また、千代田区や杉並区、世田谷区などは、都条例に加えて「景観まちづくり協議」や「屋外広告物指導要綱」などを別途定めているため、事前相談や追加書類が必要になる場合もあります。
このように、同じ都内であっても地域によって手続きが異なるため、掲出予定地のルールを事前に必ず確認しましょう。

専門業者や広告代理店への依頼がおすすめ

屋外広告を適法かつ安全に掲出するには、登録された広告業者や専門の広告代理店に依頼するのが最も確実です。許可申請から安全管理、掲出後の点検・撤去対応まで一貫してサポートしてくれるため、初めて屋外広告を出稿する企業にとっても安心です。

また、代理店によっては自治体との調整やガイドラインの確認なども代行してくれるため、手間やリスクを大幅に軽減することができます。

まとめ

屋外広告は、街なかや道路沿いといった生活動線上に掲出されることで、高い視認性と訴求力を発揮する広告手法です。大型看板や電柱広告、ビル壁面のボードなど種類も多彩で、地域に根ざしたブランド認知の獲得や店舗誘導、話題づくりに効果的です。

また、最近ではデジタルサイネージ（DOOH）などの新しい手法も登場しており、柔軟な表現やオンライン施策との連携を通じて、より大きな相乗効果を狙えるようになってきました。

一方で、屋外広告を掲出する際には、自治体ごとの屋外広告物条例に基づく許可申請や掲出後の安全管理など、守るべきルールや責任も伴います。特に都市部では、地域独自のガイドラインや協議制度が設けられている場合もあるため、事前の情報収集と準備が欠かせません。

本記事で紹介した活用事例や検討時のポイントを参考にしながら、自社の目的やターゲットに合った媒体や掲出エリアを見極めることが、屋外広告の成功において重要なステップとなります。

オリコムでは、屋外広告の企画立案から掲出手続き、規制対応、効果測定まで一貫したサポート体制を整えています。初めての広告出稿でお悩みの方も、豊富な実績をもとに専任スタッフが丁寧にご案内いたします。

屋外広告をご検討の際は、ぜひお気軽にオリコムまでご相談ください。

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