酒類に関する統計には、酒税のために国税庁がまとめたものがあります。
最新の確定データは２００１年度（平成１３年度）分で、その中から「酒類販売（消費）数量」を以下に示します。「酒類販売（消費）数量」とは、酒類小売業者の販売数量のほか、酒類製造者及び酒類卸業者の消費者への直売を含めた数量のことです。
「酒類販売（消費）数量」を成人ひとりあたりの量に換算すると、ビール（４６．１リットル）と発泡酒（２１．５リットル）が多く、合計６７．６リットルになります。家計調査（二人以上の世帯）の６０リットルを上回っているのはデータ収集法が異なりますが、外食で飲用される量も加わっていることも要因のひとつと考えられます。
全国酒類販売（消費）数量と成人１人当たりの数量
国税庁「平成１３年度分 酒税課税関係等状況表」 第５表
第６表 酒類販売（消費）数量等の状況表（都道府県別）／pdfファイルのデータから、都道府県別の成人１人当たりの販売（消費）数量を換算し、コレスポンデンス分析を行いました。
鹿児島、宮崎など九州の各県では、しょうちゅう乙類の消費（販売）数量が多いことは一目瞭然です。酒税法における酒類の定義及び分類／pdfファイルには、定義や製造工程図がありますのでご参照ください。
ところで、コレスポンデンスの図の中に沖縄県はありません。沖縄の復帰に伴う特別措置に関する法律に酒税等の特例があるためか、国税庁の酒税の統計には沖縄県のデータは掲載されていません。特例は沖縄県の酒造業者に対して県内での販売において酒税が軽減されているもので、この措置は１９７１年から３０年ということでしたが、５年間延長され２００６年までとなっています。
都道府県別酒類の成人１人当たりの販売（消費）数量−コレスポンデンス分析−
次に、国税庁の酒類小売業者の経営実態調査の結果を少しだけ紹介します。
小売店の業態別に酒類全体の小売数量をみたのが次表です。一般小売店５５．１％、スーパーマーケット１８．８％、コンビニエンスストア１１．７％で、３業態で合計８５．６％を占めています。
業態別 酒類の小売数量
平成１３年度 酒類小売業者の経営実態調査 全国計 1-(2)ハ 業態別小売数量
小売店の業態別の種類別数量の構成比は次のとおりです。
どの業態でみても最も販売されているのはビールです。スーパー、コンビニ、生協では発泡酒の構成比が高くなっています。また、農協で清酒の販売が多いことが目を引きます。
業態別・種類別数量ウエイト
平成１３年度 酒類小売業者の経営実態調査 全国計 1-(2)ホ 業態別・種類別数量ウエイト
国税局別の業態別小売数量（国税局別 1-(2)ハ）、小売店の業態別および酒類の種類別の数量のウエイト（国税局別 1-(2)ホ）を使って、種類別に業態の数量の構成比を試算してみました。国税局によっては1-(2)ハのデータと業態別に試算した数量の合計とが合わないケースがありましたので、構成比は業態別に試算した数量の合計をベースに計算しました。
焼酎、ビール、発泡酒について、３業態の構成比を次表に示します。その他は３業態以外の合計です。
焼酎は熊本国税局（熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県）では一般小売店で６割が販売されています。福岡国税局（千葉県、東京都、神奈川県、山梨県）では、その他の業態で多く販売されています。
ビールは大阪国税局（滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県）では一般小売店で７割近くが販売されています。
発泡酒は高松国税局（徳島県、香川県、愛媛県、高知県）では一般小売店で５割近くが販売されています。
札幌国税局（北海道）は、３種の酒類ともに他エリアと異なった傾向が見られます。焼酎、ビールはスーパーやコンビニでの販売が他エリアに比べて多く、一般小売店の販売は少なくなっています。発泡酒はコンビニでの販売が他地域に比べて多く、スーパーでの販売は少ないです。
国税局別 小売店の業態別の構成比−焼酎、ビール、発泡酒−
アルコールといえば
アルコールと聞いて、連想するのは何ですか。私はビールです。
酒を飲み始めた学生の頃は炭酸飲料が嫌いだったので、ビールはほとんど飲めませんでした。ビヤガーデンにいってもウイスキーの水割りをオーダーしていました。しかし、友人たちがあまりにおいしそうに飲むので、皆が一番おいしく感じるという風呂上りなどに１３５ミリリットルの小さい缶で試していました。そのうちに「おいしさ」を実感できるようになり、今では「まずはビール！」にすっかり馴染んでいます。
最近は黒糖焼酎やシェリーを寝る前に少しだけロックでいただくのが癖になっています。
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